人材業界はやめとけと言われる理由は？ブラック業界なの？仕事内容や向いている人の特徴まで徹底まとめ！
人材派遣会社はなぜ「やめとけ」と言われるのでしょうか？
人材派遣や人材コンサルタントなどの人材業界は人気が高いですが、ネット上で「やめとけ」という言葉を目にすることがあるかもしれません。人材業界を志望する方にとっては気になるところでしょう。
本記事では、「なぜ“やめとけ”と言われるのか」の理由や、ブラックなのか？という点、詳しい仕事内容や向いている人の特徴まで解説していきます。
人材業界未経験であっても実は適正があったり、今後優秀な人材業界の人間になる可能性は高いため、一般イメージだけに捉われずに自身に合っているか自己分析し、客観的に判断しましょう。
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目次
人材業界の仕事内容
本題の「人材業界がやめとけ」と言われている理由に入る前に、まずは人材業界の仕事内容を詳しく理解しておきましょう。人材業界と一口に言っても、実は大きく分けて4つのビジネスモデルで成り立っています。
- 人材派遣
- 人材紹介
- 人材コンサルタント
- 求人広告
それぞれみていきましょう。
人材派遣
人材派遣業とは、人材を求める企業（派遣先）に対し、人材派遣会社（派遣元）が人材（派遣労働者）を派遣し労働力を提供するサービスのことです。
人材派遣や正社員やパートと最も異なるのは、「雇用契約を結ぶ会社」と「実際に働く会社」が違うという点で、人材の雇用主が派遣元である派遣会社である点です。
派遣社員を欲している企業と求職者のマッチングを実施し、人材派遣会社と契約した社員を派遣することで利益を得る仕組みです。
給与の支払いや保険周り、福利厚生の提供などは派遣元である人材派遣会社が行い、企業は派遣会社と労働者派遣契約を締結します。
年収交渉、入社日調整、内定後のバックアップ、転職相談会、転職成功ノウハウの提供なども行います。
人材紹介
人材紹介とは、厚生労働大臣の許可を受けて職業を紹介する業態を指します。
人材紹介会社が仲介に入り、求人案件を持つ企業から依頼を受け、企業の求める条件に合った求職者を、紹介してほしい企業と繋げるサービスで、人材紹介でマッチングが成立し雇用契約を結んだ際には、成功報酬として紹介会社に手数料を支払うことになります。
就活エージェントや転職エージェントとして働く場合、求職者との面談・面接を通して人材の希望や強み、価値を見出すことが主な仕事の一つです。
人材コンサルタント
人材コンサルタントとは、企業の人事制度や導入、人事評価制度などを構築・設計するコンサルティングサービスを指します。
クライアント企業の人事や組織、労働環境の課題についてソリューションを提案したり、採用活動や研修のサポートを行ったりするのが主な業務で、
人材業界のビジネスモデルのなかでも特に豊富な知識と経験を要します。
求人広告
求人広告ビジネスとは、就職サイトや転職サイトなどの求人サイトや、求人誌に代表される媒体サービスです。
他のビジネスモデルと違って成功報酬ではなく、求人掲載企業から広告代金として収益を得るシステムです。
昨今ではスマホの普及による求人サイトの検索が多くなっているため、その圧倒的な広告力を求める企業からの需要が増加しています。
求人広告事業の社員の主な仕事は、企業にアプローチをかけ営業したり、ヒアリングやプラン作成などを行い求人媒体を掲載することとなります。
人材業界がやめとけと言われる理由
「人材業界」と検索すると「やめとけ」というワードがヒットすることがあるかもしれません。ここでは、そういわれてしまう理由をまとめました。
- 長時間労働・時間外労働が多い
- 業務内容が単純化しやすい
- ノルマが厳しい
- クレーム対応や板挟み等、人間関係の心理的負担がある
ここからは一つずつみていきましょう。
人材業界がやめとけと言われる理由1
長時間労働・時間外労働が多い
「やめとけ」と言われる理由の一つ目は、長時間労働や時間外労働が多いという点です。
人材業界は参入障壁が低く、例えば人材派遣を行える事業所だけでも全国に4万社以上存在し、そのほとんどが個人事業主や中小企業、ベンチャー企業であるといわれています。
競争も高く激務化してしまい、一人あたりの仕事量に対して給料が低くなることも考えられるでしょう。
また、人材業界の仕事は、基本的に就活生や転職活動中の社会人などと面談をしたり、契約先企業に訪問すること、現場に立ち会うことが不可欠であるため、その性質上夕方以降の業務も多くなります。これにより残業時間が発生することも少なくありません。
求人広告事業などの場合でも、平日の打ち合わせが難しいクライアントもいるため、休日出勤も免れない可能性があります。
人材業界は業務内容の都合上、残業や休日返上が発生しやすいことは注意しておきましょう。
人材業界がやめとけと言われる理由2
業務内容が単純化しやすい
人材業界の仕事は、ルーチンワーク化・単純化しやすい傾向にあります。
例えば人材紹介会社で就活エージェントや転職エージェントとして働く場合、就活生や求職者との面談を日々繰り返すのが主な仕事だったり、
人材派遣営業だと、さらに担当30〜50名のスタッフの定期面談や更新確認が入ります。
キャリアアドバイザーだと、求職者の面談、仕事紹介、応募求人の進捗連絡をループするのが主な仕事になり、
求人広告会社の営業職は、とにかく色んな会社を訪問して、求人を掲載しないかと営業や連絡をし続ける仕事がメインです。
この他にも求職者のサポートといった活動ですが、同じ仕事が忙しく延々と繰り返されるイメージとなります。
このように業務内容が単純化しやすくなるため、ここにやりがいや工夫を見出せない方にとっては仕事がつまらないと感じてしまうかもしれません。
人材業界がやめとけと言われる理由3
ノルマが厳しい
人材業界の大変さの一つとして主に挙げられるのは、営業活動の負担です。
人材業界における営業先は人材不足に悩む企業となるため、日本国内においてかなりの数がターゲットとなります。
ルーティンワーク的な大変さに加えて、新規開拓をし続ける辛さがあるといえます。
人材業界での新規開拓営業には、多くの場合ノルマが伴う他、社風が体育会系だと向き不向きもあり、人によってはノルマがきついと感じたり、パワハラだと感じることもあるかもしれません。
上司からのパワハラだけでなく、例えば就活エージェントの仕事で紹介した人材が企業にうまくマッチしなかった場合には、双方からクレームや心理的重圧を受ける可能性もあります。
会社選びはとても重要なため、希望する企業がクリーンな会社であるかどうか、社風とコンプライアンス意識をしっかりと見極めておきましょう。
人材業界がやめとけと言われる理由4
クレーム対応や板挟み等、人間関係の心理的負担がある
人材業界は企業と求職者の間に立つ仕事です。
そのため、クレーム対応や双方の板挟みになったりと、人間関係のメンタル的な負担が少なくありません。
人材業界に就職すると、「派遣社員からの苦情対応」や「派遣先との連絡調整」など、様々な義務を負います。
人材を送り込んで終わりというわけではなく、派遣されている期間はサポートや面談といったケアを実施することも役割の一つです。
例えば、求職者を企業送り出した後、ストレスを抱えて退職する場合や、求職者が派遣先でトラブルや不祥事を起こしてしまった場合には、企業に対し的確な人材と信じて送り出しただけに、責任を背負い込んでしまうこともあるでしょう。
また、求職者と派遣先企業、それぞれのクレームを聞き入れて常に対処する必要があるため、板挟みになることもあり、両者に納得してもらえるように事を運ぶにはかなりの負担があると言えます。人によっては過度なストレスを抱えかねないでしょう。
この部分を「やりがい」と捉えるか「ストレス」と捉えるかで業務の意識は大きく変わります。
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人材業界がブラックと言われる理由は？
上記のような労働条件から人材業界の印象があまり良くないとされていますが、人材業界がブラックと言われることの大きな理由として考えられることをまとめました。
結論として、全体的な休日や年収から考えると、人材業界はブラック業界とは言えません。ただし一部にブラック企業は存在するため、口コミ等から情報収集し、しっかりと見極めるようにしましょう。
- 離職率が高い傾向にある
- 労働の契約条件と実際の業務が一致しない場合がある
離職率が高い傾向にある
人材業界の離職率は、無期雇用・有期雇用で分かれるため、「一般労働者」と「パート」の性質を併せ持ちます。両者の平均値では、15％～20％程度の離職率であると推定されます。
離職率の例では、日本の公務員で言うと、地方公務員は1%、国家公務員は5%と言われており、それと比べると決して低いものではありません。
派遣は「派遣社員が長きにわたって安定的に働ける環境」とまでは言い切れないのが現状です。
とはいえ、そもそも人材業界は厚生労働省が発表している産業分類で「サービス業（他に分類されないもの）」に分類されますが、その「サービス業（他に分類されないもの）」の離職率は19.4%となっています。
「サービス業（他に分類されないもの）」自体が離職率が高く全体的に勤続年数が短い傾向にあるとも言えるでしょう。
労働の契約条件と実際の業務が一致しない場合がある
人材業界で働く際には、最初に契約書を交わします。
契約書には、業務内容や就業期間、時間、場所などの労働条件が細かく記載され、この契約書に含まれない業務などに、社員は応じる必要はありません。
しかし、その契約内容自体を上司や相手先企業が十分に理解できていないケースがあります。離職率が高く勤続年数が短いことで残念ながら上司の経験や勤務歴も浅くなり、理解やサポートが不足してしまうことで、さらに辞める選択をしてしまう人が出てくるという悪循環が起きることがあり、それがブラックという印象を与える要因の一つとなっています。
こうした事態を防ぐためにも、勤める企業を選ぶ際にはしっかりと吟味し、ホワイト企業を選考するように意識しましょう。
人材業界で働くメリット
一方で、人材業界で働くメリットももちろん存在します。
人材派遣会社や人材紹介会社で働くことで得られる一番大きなメリットは、「BtoBの新規開拓営業力」というスキルが身につくことです。
人材業界の営業職は、主に企業に対しての新規営業が主な仕事になりますが、一般向け営業（BtoC）ではないのが大きなポイントです。
このBtoBの営業経験は、人材業界以外の企業でも必要とされるスキルのため、その後どの業界に転職したとしても安定に繋がるでしょう。
また人材コンサルタントとして働くならば、契約内容や事実確認、労働基準法などの法律、就業規則の確認、さらにどう相手を説得して着地させるのかまで論理的、効率的に考える力が身につきます。
人材業界は「人の人生を左右する仕事」です。求職者や企業の今後に大きく影響する人生の岐路に立ち会う、と言っても過言ではありません。
こうしたやりがいを感じることができるのもメリットと言えるでしょう。
人材業界に向いている人
ここまで人材業界についてのリアルな部分をまとめてきましたが、実際に自分が人材業界に向いているのか？不安が残る部分かもしれません。
この章では人材業界に向いている人の特徴をまとめました。人材業界に興味がある方は、自身がこれに該当するか確認してみましょう。
- 仕事意欲・成長意欲が高い人
- コミュニケーション能力に長けている人
- メンタルが強い人
それぞれみていきましょう。
仕事意欲・成長意欲が高い人
人材業界に向いている人の1つ目の特徴は、仕事意欲や成長意欲が高い人です。
人材業界は人の人生を左右する仕事なので、他の業種以上に大きな責任が伴います。
上記のように人材業界では残業や休日出勤が発生しやすく、仕事中心の生活になりやすいところですが、それを楽しい、面白いと感じ、やりがいと充実感を得られる人はとても向いています。
人材業界で働くことで、営業スキルが身についたり、徐々に専門的な知識が身についていくことでしょう。
成長できる大きな機会です。
その中でさらに効率的に新規開拓営業を進められるような方法を見つけたり、選考通過率や内定受諾率を上げる施策を考えたりと、自分で仕事を改善していくことができる人は適正があります。
求職者や企業が何を求めているのかを常に考え、自身の能力をアップデートする意識を持てるかどうかが重要です。
コミュニケーション能力に長けている人
人材業界に向いている人の2つ目の特徴としては、コミュニケーション能力に長けている人です。
どのビジネスモデルでも、新規開拓営業は欠かせません。
電話で営業をかけるほか、直接出向いてミーティングをすることもあります。
求職者や企業とやり取りを重ね、求めていることを具現化するためにも、自分から積極的にヒアリングをする必要があります。
また求職者と企業どちらに対しても、一回限りではなく継続してサポートをすることも多く、場合によってはクライアントとの連日の飲み会などもあります。
本音を聞き出したり、まめに連絡を取って状況を聞くなどの対応が必要です。
人と関わることが苦手な人にはストレスとなるでしょう。
人と話すことや意思疎通が得意であったり、コミュニケーションを取ることに前向きな社交的な人は人材業界に向いていると言えるでしょう。
メンタルが強い人
人材業界に向いている人の最後の特徴は、メンタルが強い人です。
上記で述べたように、人材業界は人と常に関わっていく仕事です。
人間関係や役職に板挟みになったりすることも少なくありません。
無理難題を強いられたり、営業先で怒られたりとメンタルに負担がかかる出来事もあるでしょう。
そのため、ストレス環境への耐性、スルースキルがある人は向いています。
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結論：人材業界やめとけ説は気にするな！
この記事では、人材業界の仕事内容や、気になる「やめとけ」「ブラック」説について解説しました。
結論として、「人材業界やめとけ説は気にする必要なし！むしろおすすめ！」と弊社facingは考えています。
人材業界は人気が高いですが、世間の印象で不安に感じてしまう方も多いかもしれません。しかし、そのマイナスイメージのほとんどは、会社選びによる部分であったり、適正のない人が勤めることにした結果、離職に繋がってしまうからでした。
ネット上に発信しているのはネガティブに感じている当事者のためそのような声が目立つかもしれませんが、実際は満足している方も同様に多く、とても面白い業界です。
一般的なイメージだけに捉われず、自分自身に合っているか客観的に判断しましょう。
人材業界は今後も活躍フィールドが広がっていくとされており、法改正によりさらに働きやすい環境の整備が期待されています。
不安がある方はぜひ弊社facingへ、お気軽にご相談ください。
