【2024年版】コールセンター外注企業17選！コールセンター外注と内製化のメリットデメリットを徹底比較！

コロナ禍で対面営業がタブー視されるなか、コールセンターの運営や外注は企業の生存戦略として注目を集めました。
2024年のポストコロナ社会においてもその動向は健在で、日々コールセンターに届く質問やオペレーターのクレーム対応には、顧客のニーズを把握するための情報が多く含まれています。
つまり、顧客満足度が上がるだけでなく、自社のブランディングを高め品質向上を図るためにも、コールセンターの活用は効果的なのです。

本記事では、コールセンターを自社で内製する場合と外注する場合に分けて、それぞれのメリットやデメリットを解説します。

また、日本国内の人材派遣会社やBPO会社のなかから、コールセンター外注におすすめの企業17社を厳選しました。
各社の公式サイトを調査し、2024年の現状を総合的にまとめているので、企業担当者様は必見です。

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コールセンターの外注とは

コールセンター業務は「電話でコミュニケーションをとる」仕事です。
つまり、電話を介して自社商品やサービスに関する問い合わせや発注・受注などを行う、お客様対応業務を指します。

コールセンター外注（コールセンターアウトソーシング）とは、このコールセンター業務を外部企業に委託することです。
とくに人手不足の場合などは、コールセンター外注を積極的に活用できます。

なお、近年ではコミュニケーションが電話営業に限られなくなったことで、「コンタクトセンター」と称する企業も増えています。
コールセンターおよびコンタクトセンターは、インバウンドコールとアウトバウンドコールの2つに分類できます。

インバウンドコール

ここからは、インバウンドコールとアウトバウンドコールの違いを解説します。

顧客や見込み顧客からの受電に対応するのがインバウンドコールです。
自社製品やサービスに関する問い合わせ、クレーム処理、注文および予約受付など、入電内容は多岐に渡ります。

顧客への応対によって製品やサービス、また自社のファンになってもらえるかどうかが決まるため、企業の顔となる役割です。
業務として受動的な印象の強いインバウンドコールですが、顧客の定着、新規顧客の獲得、企業イメージの向上などに貢献する重要な業務です。

インバウンドコールに求められるスキル

インバウンドコールにおいて重要な点は、自社の製品やサービスについての豊富な知識です。

顧客が認識の齟齬を起こさず、製品やサービスを正しく使用できるように、しっかりカスタマーケアを行えるだけの多様な知識が求められます。

また、質問やクレームを瞬時に理解するスキルや、顧客対応力も重要です。

オペレーターと顧客の間で会話の認識に齟齬が生じると、顧客が本当に必要としている情報を伝えられないばかりか、最悪の場合はクレームにも繋がるかもしれません。

オペレーターの応対によって、顧客が自社の製品やサービスに対して好印象を抱くかどうかが決まるのです。

したがってコールセンターのオペレーターには、顧客が製品やサービスのどこに不満を感じているのかを考えるスキルや、自社にどのような対応を求めているのかを的確かつ短時間に考えるスキルが求められます。

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アウトバウンドコール

アウトバウンドコールは、企業みずからが既存顧客や見込み顧客に自社製品およびサービスの提案や売り込みなどを行う営業手法の一つです。
テレアポやテレマーケティングなどの業務も、アウトバウンドコールと同義とみなされます。

さらには、リコールや顧客へのお礼、製品やサービスの満足度を見直すためのアフターコール、休眠顧客の掘り起こしなどもアウトバウンドコールに含まれます。
企業が発信側になるため、インバウンドコールよりも攻めのマーケティング手法といえます。

アウトバウンドコールに求められるスキル

アウトバウンドコールでは事前にマニュアルを用意してシミュレーションできるため、インバウンドコールに比べると臨機応変な対応が求められるケースは多くありません。
しかしながら、一度の架電で売上に結び付けることは至難の業であり、その可能性は極めて低いでしょう。

段階を追ってニーズ喚起を行う必要があるので、そのプロセスを計画的に組み立て、会話に盛り込まねばなりません。
そのため、顧客からのヒアリングでヒントを探り、必要性を感じてもらえるようアプローチする営業力・対応力が大切です。

コールセンター外注が増加している理由

これまでは社内でコールセンター業務を行う企業が大半を占めていました。
近年ではコールセンターの外注化が一般的になり、多くの企業でコールセンター外注（コールセンターアウトソーシング）が利用されています。

コールセンター外注は、コールセンター業務を行うための設備と人材の管理と運用を、外部にアウトソーシング（業務委託）することです。
近年、多くの企業でコールセンター外注が利用されている主な理由は次の3つです。

• オペレーターの人手不足
• 人的リソース調節の難しさ
• コストの削減

詳しく解説します。

オペレーターの人手不足

オペレーターには自社製品やサービスの知識から、柔軟性の高いコミュニケーションまで幅広い能力が求められます。
したがって、未経験人材を優秀なオペレーターに育成することは簡単ではありません。

しかし、どんなにテクニカルなオペレーションを行ったとしても、クレームやトラブルに発展する可能性は常に潜んでいます。
そのためオペレーターの離職率は高く、経験豊富な人員を確保するためには常に大きな労力を割かねばなりません。

人的リソース調節の難しさ

コールセンター運営では、入電数に合わせてオペレーターを用意するように最適な人的リソース管理が求められます。
しかしながら、オペレーターが人手不足になるか、余剰人員になるか、実際の予測・調整は容易ではありません。
とくに、一時的な入電数増加への対応が難しいため、その増加部分のみを外注するという企業も増えています。

コストの削減

コールセンターの構築や運営には、当然コストがかかります。
コールセンター業務に関わる設備や賃料に始まり、人件費（オペレーターの採用・教育・給料）まで莫大なコストが必要です。
外部委託により、業務作業量に対して効率的にコストを掛けられ、自社の従業員はコア業務に集約できるので、今後ますますアウトソーシングは進むと見られています。

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自社運営（インハウス型）のメリット

コールセンター業務を自社で運営する場合は、次のようなメリットが得られます。

• 顧客ニーズの把握がしやすい
• ノウハウが溜まりやすい
• 情報漏洩を防ぐ

それぞれくわしく説明していきます。

顧客ニーズの把握がしやすい

コールセンター業務の自社運営は、顧客満足度が上がるというメリットがあります。
自社運営の場合、自社の商品やサービス、価値をよく理解している自社社員がオペレーターとなるため、顧客に対して分かりやすい説明や、顧客のニーズにマッチした商品・サービスを提案できます。

また顧客の生の声は、企業戦略にもシームレスに活用できます。
カスタマーサポート部が吸い上げた顧客の声を、営業部や開発部に連携すれば、スピード感のある対応が可能になります。

ノウハウが溜まりやすい

インハウス型は運用ノウハウが溜まり、環境改善がしやすい運営形態と言えます。
コールセンターを長期的に運営するケースでは、アウトソーシングするよりもメリットは大きくなるでしょう。

情報漏洩を防ぐ

インハウス型のメリットとして、情報の管理を徹底できるという点も挙げられます。
特に法律や医療、金融関係など専門性や機密性の高い情報を有する業務を行う企業にとっては、社内にコールセンターを置くことで、情報が漏えいするリスクを下げることも可能となるでしょう。

自社運営（インハウス型）のデメリット

コールセンターの自社運営（インハウス型）はメリットが多い一方、次のようなデメリットもあります。

• 膨大なコストがかかる
• 運営までに時間がかかる
• 繁忙期と閑散期の要因計画が難しい

膨大なコストがかかる

コールセンターを社内で運営するために必要なコストは、大まかに初期費用、維持費用、そしてシステム利用のためのライセンス料に大別できます。

初期費用の内訳はCTIやCRMシステムの導入、オフィスの設備や構築にかかる費用、通信線の工事や設置、さらにはオペレーターの採用費用などです。
こちらの費用相場は30万円から、高額な場合は数百万円にのぼるケースもあります。

維持費用としてはシステムの運用費、人件費、メンテナンスや保守費、さらにはオフィスの家賃や光熱費などが必要です。
こちらの費用はオペレーターの席数や利用するシステムによって変動しますが、月間で3万円〜70万円程度が相場となっています。

最後に、外部システムとの契約に伴うライセンス料も必要です。
こちらの費用はシステムの種類や規模によって異なりますが、一般的には年間で約50万円が相場とされています。

全体的な費用を考慮すると、コールセンターを内製することは非常に高額な投資といえます。

運営までに時間がかかる

コールセンターを実際に運営するまでに時間がかかってしまう点も、インハウス型のデメリットです。
前項でも触れたように、コールセンターの立ち上げには、コールセンターの拠点選びや、職場環境や周辺機器の充足、オペレーターの採用と教育など、タスクが多岐に渡り工数も膨大になります。

そのため、少なく見積もっても、実際の運営までには3か月から半年ほど掛かると想定しておきましょう。

繁忙期と閑散期の要因計画が難しい

コールセンター業務には、商品やサービスの性質によって繁忙期と閑散期が生じる場合があります。
時期によってコールセンターの稼働率にバラツキが出る場合、需要に合わせてオペレーターの席数を確定させなければなりません。

とくに自社運営の場合、閑散期には余剰人員になりやすく、逆に繁忙期には人手不足となることもあります。
バランスの良い要員計画を行わなければ、外注よりも人件費が多くかかってしまうことになりかねません。

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業務委託（アウトソーシング）のメリット

ここまでコールセンター業務をインハウスで運営する場合のメリットとデメリットを見てきました。
同様に、コールセンターを外注する場合のメリットおよびデメリットも見ていきましょう。

• 短期間で運用開始できる
• コスト削減
• 業務量に合わせた対応が可能
• オペレーターの品質向上

ひとつひとつ解説していきます。

短期間で運用開始できる

コールセンターの立ち上げには、大変多くの時間と手間がかかります。
外部委託を行うことで、これらの作業も全てプロに任せることができ、コールセンター業務をすぐに開始できます。

コスト削減

コールセンターを外部委託することで、コールセンターを構築するためのコストを削減できます。
拠点の設置費用、職場環境や周辺機器を整えるシステムコスト、求人広告に支払う採用コストなど、イニシャルコストの削減に繋がります。

また、コールセンターが設置された後も、拠点賃料や、インターネット代、オペレーターの人件費、教育に必要な研修費用などは、ランニングコストとして継続的に支払う必要があります。
コールセンターを外注化することでこれらのコストをカットできることは、大きなメリットです。

業務量に合わせた対応が可能

繁忙期や閑散期など、時期によってコールセンターの稼働率は変動します。
人員に余剰が生まれないよう最小限の人材雇用体制にすると、繁忙期に入って人手不足に陥ってしまうなど、要員計画のコントロールが大変難しいのが実情です。

アウトソーシングであれば、繁忙期と閑散期で依頼する時間帯や通話件数などのプラン変更が可能になります。
繁忙期や緊急時にコールセンターの業務量が増加しても、アウトソーシングならすぐに人員の調整ができるため、スピード感をもって対応可能です。
需要に合わせてオペレーターの席数を確定すれば、閑散期でも余剰コストの発生を防げます。

オペレーターの品質向上

専門性の高い知識と多様なスキルを持った外部のプロに委託することで、オペレーターのサービス品質のレベルが上がる点もメリットです。
自社社員の電話対応よりも確実に質の高いサービスを提供できるほか、クレームなどにも的確に対応できます。

業務委託（アウトソーシング）のデメリット

コールセンター外注のデメリットは次の3つです。

• 社内にノウハウが蓄積しない
• 情報共有が難しい
• セキュリティリスクが高まる

詳しく解説します。

社内にノウハウが蓄積しない

外部にアウトソーシングするデメリットは、自社社員がノウハウを培うことができない点です。

しかしながら、外部委託会社が業務の手順等を共有してくれる場合もあります。
業務委託する企業を選ぶ際は、その企業からコールセンター運営の技術面を学べるかどうか見直すと良いでしょう。
例えば、外注企業にコールセンター業務を任せっきりにせず、トークスクリプトやマニュアルを共有するなど、権限移譲のバランスをコントロールすることが重要です。

情報共有が難しい

自社社員以外がコールセンターの管理を行う場合、顧客のニーズなどの情報共有が難しく、上手く連携が取れない場合があります。
外部委託を行う際には、自社の企業理念などをはじめ、様々な情報共有を前もって行い、また自社とコールセンター管理者間で、コミュニケーションをしっかり取るなどの対策をする必要があるでしょう。

セキュリティリスクが高まる

コールセンターを外部に委託するとなると、情報漏えいのようなセキュリティリスクの増加は避けられません。
したがって業務委託の際は、情報セキュリティ体制や個人情報保護を徹底しているパートナー会社を選びましょう。

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コールセンター外注の課金形態

コールセンターを外注する際の課金形態は、月額課金型と従量課金型の2つに分かれます。
ここではそれぞれの課金形態について詳しく解説します。

月額課金型

月額課金型は毎月一定の料金を支払うことで、あらかじめ決められたコール件数の範囲内でサービスを受けられる課金形態です。
月額課金型の費用相場は次のとおりです。

• 1コールあたりの単価：100円〜1,500円
• 初期費用：15,000円〜50,000円
• 月額基本料：10,000円〜20,000円

100件単位などのまとまった件数で契約すれば1コールあたりの単価を安く抑えられるため、一定の受電量が見込まれるコールセンター業務を外注する際におすすめです。
逆に、契約件数を超過するとコールオーバー料金が発生し、最終的な費用が高くなるため注意しましょう。

従量課金型

従量課金型の場合は、架電および受電件数と1コールあたりの単価を掛け合わせて費用が決定します。
従量課金型の費用相場は次のとおりです。

• 1コールあたりの単価：300円〜1,500円
• 初期費用：15,000円：50,000円
• 月額基本料が10,000円から20,000円

月額課金型に比べて、従量課金型は架電および受電件数が少なければ少ないほど費用が安くおさまります。
したがって、夜間の緊急窓口のようにコール件数が少ない業務を外注する際におすすめです

一方、1コールあたりの単価は月額課金型よりも高くなるため、コール件数が多い場合には不向きです。

コールセンター業務を外注する際のポイント

コールセンターおよびコンタクトセンターの外注を成功させるためには、入念な事前準備と適切なパートナー選びが欠かせません。

実際に外注先を探す際のポイントを詳しく解説します。

業務内容の分析

外注を検討する前に、自社のコールセンター業務の現状を詳細に分析することが重要です。
どの業務が外注に適しているか、またその業務の特性や必要なスキルを理解することで、最適な外注先を選ぶための基準が明確になります。

業務プロセス（BPR）の見直し

外注を機に業務プロセスの見直しを行うことも有効です。
現行の業務フローが最も効率的かどうかを再評価し、改善の余地があれば、それを外注先に反映させることで、より効果的な業務運営が可能になります。

外注する業務の要件確定

外注する業務の具体的な要件を明確に定めることが不可欠です。
これには、業務の範囲、品質基準、納期、コミュニケーション方法などが含まれます。
要件が明確であればあるほど、外注先との誤解を避け、スムーズな業務運営が期待できます。

外注企業の選定

アウトソーシングしたい業務の要件確定が済んだら、いよいよ外注先の企業を選びます。
外注先を選定する際は、次のようなポイントに注目しましょう。

• 予算に対して無理のない費用設定か
• セキュリティ対策は徹底されているか
• 支援実績が豊富で信頼性が高いか
• スピード感と柔軟性に優れた対応が可能か
• 自社が外注したい業務を得意としているか

とくに中長期的にコールセンター業務を外注したい場合、費用面やセキュリティ面の不安要素はシビアにチェックする必要があります。

多角的な視点から外注先を検討しましょう。

コールセンターの外注におすすめの企業17選

ここからは、コールセンターを外注する際におすすめの代行会社17社を厳選してご紹介します

• facing株式会社
• 株式会社TMJ
• パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社
• 株式会社マイナビBX（旧株式会社アタックス）
• 株式会社ウィルオブ・ワーク
• SBIビジネス・イノベーター株式会社（旧SBIビジネスサポート株式会社）
• 株式会社NTTマーケティングアクトProCX
• 株式会社サンクネット
• ジェイエムエス・ユナイテッド株式会社
• トランス・コスモス株式会社
• アルティウスリンク株式会社
• セントラル・アイ株式会社
• 日本トータルテレマーケティング株式会社
• 株式会社ネオキャリア
• ビートレード・パートナーズ株式会社
• 株式会社ベルシステム24
• 株式会社スカパー・カスタマーリレーションズ
• 株式会社総合キャリアオプション

コールセンター外注企業は、国内大手の総合人材派遣会社からインサイドセールスに特化した企業まで様々です。
各社の公式情報をもとに、2024年時点の現状をまとめているので、参考にしてみてください。

facing株式会社

facing株式会社

facingはCS（カスタマーサポート）アウトソーシングからCS業務全般の分析・コンサルティングまで行い、顧客満足度の向上、運営コストの最適化、DXの推進などを支援する会社です。
専門知識と経験豊富な人材が、即戦力のオペレーターとなってサポートします。
AIチャットボットによるWeb接客導入の提案もしており、クライアント企業独自のシナリオを構築します。

株式会社TMJ

株式会社TMJ

TMJは高品質なコールセンターサービスを、手軽なパック料金で提供する会社です。
とくに「あんしん電話当番サービス」では、24時間365日、クライアントの希望に応じた時間帯で電話応対を代行し、電話応対のプロが貴社に代わって対応します。
ひと月あたり数件からでも利用可能なので、入電数が少ない窓口にも最適です。
電話応対の品質改善を一気通貫でサポートし、在宅オペレーションに必要な対応策も提供することで、社員は架電業務の負担を軽減してコア業務への集中がしやすくなります。

パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社

パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社

パーソルプロセス＆テクノロジーは、人材派遣会社のなかでも大手であるパーソルグループの強みを活かした高品質なコールセンターサービスを提供しています。
年間250件を超える業務実績を持ち、札幌、仙台、東京の3エリアに10拠点、合計2,100ブースのセンターを保有しています。
豊富なリソースとデジタル技術の活用により、受注から最短5営業日での体制構築が可能です。

また、AIコンタクトセンターとしてのデジタル化を推進し、クラウドシステムやRPA技術を駆使して効率的な運用を実現しています。
高い品質基準を満たしたサービス提供により、お客様の生産性向上に貢献しています。

株式会社マイナビBX（旧株式会社アタックス）

株式会社マイナビBX

マイナビBXの電話代行サービスは、受付・市場調査・アポ取り・入力代行などクライアント企業の要望に合わせてフルカスタムメイドできます。
コールセンターだけでなくビジネスサポートやコンサルティングも支援しており、丁寧かつスピード感のある対応が強みです。
頻度によっては価格設定もリーズナブルなので、予算やニーズに合わせて柔軟に利用可能です。
※旧株式会社アタックスから社名変更（2022年1月付）。

株式会社ウィルオブ・ワーク

株式会社ウィルオブ・ワーク

ウィルオブ・ワークは日本国内でも大手の総合人材派遣会社です。
コールセンターの立ち上げからシステム導入サポート、運用環境改善など、約20年間の実績を活かした様々な支援に定評があります。
民間から公共まで支援実績は様々で、信頼性の高い会社といえます。

近年では、感染症や自然災害に対応した完全在宅型業務委託ZaiTact（ザイタクト）も提供しており、BCP対策に加えてコスト削減も実現できます。

SBIビジネス・イノベーター株式会社（旧SBIビジネスサポート株式会社）

SBIビジネス・イノベーター株式会社

SBIビジネス・イノベーターはコールセンターやバックオフィスサービスなどのBPOから、BPR（業務改革）、RPAツールの導入支援、人材サービスなどに幅広く対応している会社です。
クライアント企業の価値観を大切にしたタレントマネジメントシステムも提供しています。
※旧SBIビジネスサポート株式会社と株式会社SBIプロセス・イノベーターの合併によりSBIビジネス・イノベーター株式会社となる（2021年2月）。

株式会社NTTマーケティングアクトProCX

株式会社NTTマーケティングアクトProCX

NTTマーケティングアクトProCXは、NTTグループのコンタクトセンター（コールセンター）で、国内最大級の事業規模を誇るコンタクトセンター業務のプロフェッショナル集団です。

NTTグループのコネクションを最大限に活かし、コンタクトセンター全体で3万以上の席数を提供しています。
インバウンドサービスやアウトバウンドサービスから多言語通訳まで、様々なソリューションでクライアント企業を支援します。

株式会社サンクネット

株式会社サンクネット

サンクネットは多機能、かつフルカスタムメイドのコールセンター外注企業です。
365日24時間フル稼働や夜間のみの運用など、時間帯に関わらずコールセンター業務を代行できます。
とくに小規模・中規模のコールセンター構築や運営サポートを得意としており、業務の分析やクライアント企業に合わせた設備・システムの選定などで「頼んでよかった」の安心を届けます。

ジェイエムエス・ユナイテッド株式会社

ジェイエムエス・ユナイテッド株式会社

ジェイエムエス・ユナイテッドは約25年間にわたってBPOサービスを運営する企業です。

通信や金融などの分野におけるコールセンター運営を得意とするほか、公共サービスにいたるまで豊富なノウハウに基づいた安心のサポートを提供しています。

カスタマーサポート・テクニカルサポートなどのコールセンターソリューションからバックオフィスアウトソーシングまで、トータルコーディネートで課題を解決します。

トランス・コスモス株式会社

トランス・コスモス株式会社

トランスコスモスは大手企業だけでなく、中小企業やスタートアップ企業まで1,700社以上の支援実績を持ちます。
民間企業のサポートはもちろん、公共事業の支援実績も豊富です。

とくにトランスコスモスが強みとしているサービスが、化粧品メーカーや健康食品メーカーなどのECワンストップサービスです。
ECサイトの構築から運用、入荷から出荷までのフルフィルメント、カスタマーケア、Webプロモーション、分析まで一貫したサポートが可能で、支援実績は世界全体で約200社にのぼります。

クライアント企業のDX（デジタル化）を推進することで、従来型の電話・メールだけでなくチャットやSNSなどのコミュニケーションチャネルにも対応できるようにサポートします。

アルティウスリンク株式会社

アルティウスリンク株式会社

アルティウスリンクは、コールセンター外注企業であったKDDIエボルバとりらいあコミュニケーションズが2023年9月1日に経営統合して発足した会社です。
日本全体に100以上の拠点を構えるほか、24時間365日稼働中のオペレーターが約58,000人在籍しており、サービス品質の高いコンタクトセンターを運営しています。
カスタマーサポート、アウトバウンドコール、インサイドセールス、テクニカルサポートなど多岐にわたるサービスを展開し、顧客の課題特定と迅速な対応で信頼を築いています。
最新テクノロジーの導入やグローバル体制の強化にも注力し、顧客満足度と企業価値の向上を目指しています。

セントラル・アイ株式会社

セントラル・アイ株式会社

セントラル・アイはクライアント企業のオペレーターとして、プロフェッショナルな電話対応を行う会社です。
創業以来およそ50年間のノウハウを有し、東京や大阪、福岡などの主要都市はもちろん47都道府県で豊富な実績を誇ります。
秘書代行サービスからコールセンター代行まで、プロの応対品質で顧客満足度の向上を実現します。
安心の365日24時間体制で、官公庁との取引事例は100案件以上にのぼります。

日本トータルテレマーケティング株式会社

日本トータルテレマーケティング株式会社

日本トータルテレマーケティングは約30年間の運営実績があり、知識・経験ともに豊富です。
コンタクトセンターサービスでは電話以外のメール・FAX・チャット・SNSなど複数のチャネルを利用できます。
アウトバウンドソリューションでは、BtoB・BtoCのアポイント獲得や顧客のフォロー業務などを支援します。
バックヤード業務のフルフィルメントサービスも提供しています。

株式会社ネオキャリア

株式会社ネオキャリア

ネオキャリアは約20年間の営業活動と、多角的な事業展開で知られる総合人材派遣会社です。
大手企業から中小企業、スタートアップ企業まで累計3000社以上の取引実績から培ったノウハウを、クライアント企業ごとの課題に合わせて惜しみなく提供している会社です。

またネオキャリアは、コールセンター代行で懸念されがちな情報漏洩リスクへの対策も欠かしません。
オペレーターの教育や秘密保持契約の締結など、情報管理と安全性の確保を徹底しています。

ビートレード・パートナーズ株式会社

ビートレード・パートナーズ株式会社

ビートレード・パートナーズは、クライアント企業で利用しているCRMツールへの入力から資料の送付など、単なるコールセンター業務を超えたBPOサービスを提供しています。
電話代行サービスでは、受電の内容をTeamsやZoom、メールなどクライアント企業が希望するツールでスムーズに共有します。
企業ごとのオーダーメイド型コールセンターサービスでは、テレマーケティング、カスタマーサポートなどマルチ対応が可能。
問い合わせ件数が少なくても支援ができます。

株式会社ベルシステム24

株式会社ベルシステム24

ベルシステム24は約35年間に渡って蓄積したノウハウから、コールセンター業務を含む秘書代行サービス「e秘書」を提供する会社です。
日本全体に39拠点を構える同社は累計3000件以上の実績を持ち、顧客の開拓・維持・拡大やヘルプデスクなど、クライアント企業の業態・業種別のサービスを提案しています。
CRMテクノロジーを駆使したクラウド型コールセンターシステムを運用しており、オムニチャネルにも対応可能。
ローコストコールセンターサービスの「bellquick24LCC」も提供しています。

株式会社スカパー・カスタマーリレーションズ

株式会社スカパー・カスタマーリレーションズ

スカパー・カスタマーリレーションズは約25年間にわたって培ったノウハウを活かし、生産性とサービス品質を両立したコンタクトセンター運営を提供しています。
カスタマーサポート、受注代行、テクニカルサポートなどのサービスを展開し、メール・チャット・LINEでのノンボイス対応も可能です。
最新のテクノロジーを用いた次世代コンタクトセンターとして、ビジネスモデルに合わせた成果創出とビジネス成長をサポートしています。
また、HDI調査で3部門全て最高評価の三つ星を獲得しており、様々な課題の特定および解決に取り組んでいます。

株式会社総合キャリアオプション

株式会社総合キャリアオプション

総合キャリアオプションは東京や大阪、福岡など大都市圏のクライアントを中心に、業務効率の改善と品質の向上を目指すBPOサービス会社です。
具体的には、外資系企業が日本市場に進出する際の営業人員の支援や、大規模コンタクトセンターでのデータ入力業務にRPA技術を導入するなど、企業経営の進展に貢献する革新的なサービスを展開しています。

また、数百万人分の書類手続きを顔認証システムを用いて簡素化することで、効率化と安全性の向上を実現しています。

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コア人材をアサインしにくいレイヤーだからこそ、外注化で質を上げる選択を

自社にとって最適な選択を

コールセンター（コンタクトセンター）運営には自社運営と業務委託の2種類の選択肢があり、どちらの運営方法にもメリット・デメリットがあります。
しかし現在は人材確保やコスト削減の観点から、外注を選ぶ企業が増加しています。
ビジネスの明暗を分けるのはコールセンター代行企業の選び方にかかっているとも言えるでしょう。
強みを最大限に発揮して同業他社より優位に立つためには、自社の業種や特性を理解し、共に同じ目標を目指してくれる代行企業と手を組むのが得策です。

facingはプロフェッショナルな人材とデジタルの力でクライアント企業様をサポートします。
クライアント企業様を取り巻く環境やそれぞれの抱える課題を特定し、それらを解決するためにコールセンター（コンタクトセンター）などのBPOサービスを提供します。
受架電コールセンターを含むインサイドセールス等のプロセスでは、これまで取りこぼすことも多かった見込み顧客を案件化に導くことも可能です。

コールセンターはカスタマーセンターであり、顧客（カスタマー）との良好な関係を構築できれば、機会損失の防止や売り上げ増加に繋がるでしょう。
facingは最適な人材とチームでカスタマーサービス・カスタマーサポート・カスタマーサクセスを実現し、クライアント企業様のビジネスの成長に伴走します。

まずはお気軽にご相談ください。